企業風土

あったらやる気倍増。すぐにでも導入して欲しい法人向け契約6選

投稿日:2016年11月3日 / by 瓦版編集部

あったら確実に使いたい法人契約を厳選ピックアップ

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企業選びのポイントに福利厚生の充実を上げる人は少なくない。健康診断や社員旅行、スポーツクラブなどはメジャーな部類だが、もっと実用的で実用的なものならなおうれしい。福利厚生の充実が、生産性向上に貢献するというデータもある。そこで、あったらうれしい、やる気倍増の法人契約を6つピックアップした。

1:歌舞伎鑑賞

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東京・歌舞伎座の公演チケットが毎月手元に届く、法人向けのサービス。演劇業界では類がない。興味があっても歌舞伎を見る機会はなかなかない。だが、会社で法人契約していれば、行ってみようというきっかけになるだろう。1年契約で、契約期間中は、チケットのほか、公演プログラムや音声、字幕解説、買物券なども合せてもらえ、満足度はかなり高いといえる内容といえる。内容によって、3つのコースが用意されている。

https://www.shochiku.co.jp/play/kabukiza/corporate_seats/index.php

2:電子書籍

書籍購入の補助をしてくる企業は多いが、電子書籍は少数派だろう。電子書籍取次及び配信ソリューションの提供を展開する(株)メディアドゥ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:藤田恭嗣)は、法人向けの電子書籍サービス「bizbook/ビズブック(https://bizbook.jp/biz/)」を提供している。同社の電子書籍配信インフラを活用し、社員教育と福利厚生をサポートする。同サービスでは社員が自分の読みたい電子書籍を割引価格で購入でき、企業が社員研修を行う際の電子書籍を割引で購入することができる。

3:イベントチケット

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チケットぴあの「after5club」は、各種チケットの法人向けサービス。体験型イベントやファミリー向けイベントなど豊富なラインナップでチケットを割引購入できる。試写会や招待券、プレゼントなどの企画商品の案内もある。イベントチケットは、ネットやコンビニでも購入可能になり、むかしに比べれば随分手軽になった。だが、普段あまりそうしたイベントに足を運ばない人にとってはやはりハードルは決して低くない。とはいえ、行ってみたい気持ちはどこかに持っていたりする。各種イベントは心身をリフレッシュしてくれる最高の娯楽。職場のストレス対策としても、企業にとって導入することで“効果”が期待できる法人サービスといえるだろう。

https://after5club.jp/service/guide/

4:フルーツ宅配

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法人サービスのタイプとして、普段はやらないことを後押ししてくれるものがある。健康診断やフィットネスクラブなどはその代表例といえるだろう。このフルーツ宅配は、まさに、摂りたい、摂らなければいけないという潜在的な思いを顕在化するタイプのサービスだ。健康経営を支援するヘルシースタンドが提供するフルーツ宅配サービスは「置きフルーツ」と「朝フルーツプログラム」の2タイプ。特に後者は、指定日時に必要量を定期宅配するサービスで、従業員の生活習慣改善に活用しやすい内容となっている。定期的にフルーツを摂取するだけでも食生活は改善されるだけに、あったらうれしいサービスだ。

http://www.healthy-stand-japan.com/

5:居酒屋

居酒屋チェーンを運営する(株)ゲイトは、居酒屋の法人契約を行っている。導入するアイディーエスではなんと、契約の「居酒屋くろきん 田町本店」を使い放題。社員のコミュニケーション活性化に貢献している。ちなみに、社員以外は1名につき3,000円で利用できる。社食や健康食配置など、職に関する福利厚生は珍しくないが、居酒屋の使い放題というのはなかなかない。まさにあったらうれしい法人サービスの筆頭格といえるだろう。

6:整体

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整体のカラダファクトリーが、法人サービスに乗り出した。契約法人に対して福利厚生割引チケットを販売する。契約金、見積無料、最大16%割引でチケットが購入できる。定期的にカラダファクトリーの整体師が企業を訪問。会議室などを“即席施術室”に衣替えし、整体施術を行う。訪問曜日、時間の設定などは事前に行う。職場ではどうしても疲労やストレスが溜まる。その職場で体をほぐしてもらえるというのは、この上ないリラクゼーションだ。社員ならば、ぜひ採用して欲しい法人サービスだだろう。

http://www.karada39.com/campaign/kigyo-wari/


まとめ

企業の福利厚生は、高度成長期にその右肩上がりの売り上げに比例して充実していった歴史がある。いわば売り上げを職場環境の充実に還元した形だ。景気が低迷すると、保養所や社食を廃止するなどの動きが目立ったが、当然の処置といえる。一方で、人材不足や人材の最適化の重要性がクローズアップされ、健康経営という側面から福利厚生を充実させる動きが昨今活発になっている。いかに従業員に気持ちよく働いてもらうかが企業の成長のカギであり、革新を生み出す土壌づくりにつながるという観点だ。その意味では、企業は本当に従業員にとって有益な福利厚生を提供することが、これから生き残っていく上での命題の1つといえるだろう。

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