働き方

ダブルワーク

【ダブルワーク】

二つの会社に勤めて仕事をすること。簡単に言うと掛け持ちで仕事をすることである。
アルバイトという形態では、ダブルワーク、トリプルワークという形で従業する人は多かった。しかし、最近では正社員として雇用された人の中でもダブルワークを実践して、稼ぎを得ている人は少しずつ現れている。ダブルワークと聴くと単純に副業と捉えられる人は多いが、実際に二つの会社に籍をおき働くことが可能なケースも幾つか存在する。

ダブルワークのメリット

一つの仕事に従事しているだけでなく、二つ三つと仕事を掛け持つことで、それぞれの仕事に関する相乗効果が得られることが挙げられる。また、様々な会社に身を置くことで、違った文化を得ることができる。Aという会社ではデザイナー、Bという会社ではディレクターといった形で、それぞれの分野で能力を伸ばすことができるので、スキルアップにもつながり仕事の幅も増えていく。

個人が抱えているタスクや業務に支障がなければ、ダブルワークを行っても構わないという会社も増えてきてはいるが、実施するにはそれ相応の能力が求められるのでかなり高いハードルがあるといえよう。

ダブルワークのデメリット

二つの仕事を掛け持つことで作業ウエイトの配分が難しくなるという点である。ダブルワークを実施する人は、仕事のペースが片方に偏ったときに、もう片方の仕事が立ち行かなくなるといった問題がでてきたときに、どのように対処できるかが問題となる。

忙しいサラリーマンには向いていないワークスタイル

残業などを繰り返し、忙しく働くサラリーマンはダブルワークに向いていないが、定刻定時で仕事を切り上げなければならない業務についている人であれば、それ以上の稼ぎを得るために、ダブルワークをするのも一つの稼ぐ手段になる。また普段は休日として設定されている、土日に仕事をすることで、ダブルワークを実施する人も増えている。

副業やダブルワークを就業規則にて禁止している企業が大多数を占めており、スタンダードな働き方として定着するにはまだまだ時間が掛かりそうである。

ダブルワークは住民税でバレる

会社に黙ってダブルワークをした場合、それを隠し通せすことはほぼ不可能である。なぜなら、給料を支払った会社は、役所に対して給料支払報告書の提出が義務付けられているからである。この給料支払報告書が曲者なのだ。給料支払報告書に応じて、税務署では住民税を決定する。

しかも、この住民税はコアで働いている会社に通達されることになる。会社では住民税を管理しているので、そこに変化があれば、別の場所で働いているとみなされてしまう可能性が高い。

ダブルワークと税金の関係

ダブルワークで年間20万円以上の所得を得た場合は、納税義務が発生することを忘れてはならない。ダブルワークをして、所得を得ている会社の比率が半々であったとしたら、双方の会社で申請手続きなどを行って貰える場合もある。だが、片方は正社員、もう片方はアルバイトという形でダブルワークしている場合は、アルバイト側の確定申告は自分でしなければならない。

ダブルワークを始めるには

まず、確認しなければならないのは、今従事している会社の就業規則である。前述の通り、就業規則にてダブルワークを禁止している会社はとても多い。多少規制がゆるい会社であれば、許可さえ得ることができれば、ダブルワークをしても問題ないとされる。

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