副業賛成派7割以上は妥当な結果か

7割以上が副業に賛成

ビジネスワーカーの73％が副業に賛成。ネットで収益を上げる働き方の調査期間「フリーキャリア総研」を運営する（株）もしもの調査で分かった。調査対象は722人（男性:360人、女性:362人）。

大企業の容認などもあり、注目度が高まっている「副業」。あくまで企業側の動きだが、働く側は実際のところどう思っているのか。気になる状況は、概ね予想通りといえる結果だった。

副業に「賛成」と回答したのは全体の73％。「反対」が残りの27％だった。現在の景気情勢を考えても妥当な割合とえるだろう。

では、その理由はどうなっているのか。賛成派は「1社では十分な給料が得られない。就業時間以外の時間の使い方は自由だと思うから」（40代・女性）、「ひとつの職業では何かあった時にリスクが高いので」（40代・女性）といった、収入補てん派が目立つ。視野の拡大を上げる声も多い。「職業の選択肢が増え、適職を見つけることができるかも」（60歳以上・男性）や「複数の会社や職業につくことで、1つの企業だけに勤めているよりもはるかに視野や考え方が広がる」（30代・女性）といった意見もあった。

社会構造の変化を見据えた声もある。「副業を行う人が増えることで経済の活性化が見込まれると思うので」（50代・男性）、「少子高齢化なので1人当たりの働く価値を高めた方が良い」（30代・男性）などだ。理由はともかく、多くの人が副業の必要性と可能性を感じていることが分かる。

反対派の理由は？

一方、反対派は、「労働時間が増えて、仕事の効率が悪くなり、ますます貧富の差が広がる」（60歳以上・男性）や「1つの仕事に専念すべき」（50代・女性）、「本職だけでやっていける世の中にすべき」（40代・男性）と副業の負の側面に警戒している様子がうかがえる。

企業がこれまで副業を禁止してきた背景には、反対派の声にもあるように、本職だけでやっていけるだけのリターンを保証する体力があったことがある。つまり、「やる必要はないでしょ。だから自社の業務に専念して」ということだった。ところがいまや、企業は大企業でさえいつどうなるか分からない不安定な経済情勢にある。さらに技術の変化も早く、多様な視点が求められる。いつの間にか、従来のスタイルでは、雇用関係を維持しづらい状況へと変わってしまったのだ。

「本職だけでやっていける世の中にすべき」という声にもうなずけるが、残念ながら、現在の潮流は、あらゆる点でそれに逆行している。そうなるとやはり、個々が、自分にあった働きを自らの手でつかみ取る姿勢がなければ、いわゆる「安定」はつかみづらい状況にあるといえる。副業をするかしないかでなく、副業容認という状況をどう活用するか。ワーカーに問われているのは、その点であることを認識しておけば、目の前が少しは明るくなるのではないだろうか。