就活解禁目前！ 優秀な女性が欲しければ絶対に充実させるべき最優先施策とは
女子大生・既婚女性の調査で浮き彫りになった事実
女性活躍推進が叫ばれる中、2016年の就活解禁デーとなる3月が目前に迫ってきました。毎年変動する解禁日は迷惑千万でしょうが、これから就職する女性、そして結婚・出産を機に離職を経験した先輩は、企業選びの基準をどう考えているのでしょうか。調査結果などから、＜女性に嫌われる会社＞の特長をあぶり出してみます。
女性が活躍できる会社は＝女性が働きやすい会社といっていいでしょう。あえて「女性が」、と付けなければいけないのは、それだけそうでないところがいまだに多いという裏返しにもなりますが、実際、これから社会人になる女子学生が「こんな会社には絶対就職したくない会社」としてあげているのはどんな会社のなのでしょうか。
こんな会社には絶対優秀な女性は来ない！
女性の多様な働き方を支援する（株）Woman&Crowd（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：石田裕子）が、ズバリ調査しているのでその結果をみてみましょう。学生側の対象は、大学3年、4年の220人（中央・明治・早稲田）です。1位は、「休日・休暇を取りにくい雰囲気がある」でした。以下、2位が「待遇に男女差別がある」、3位が「福利厚生が軽んじられている」、4位が「外部による会社の評判が悪い」、5位「女性の退職率が高い」、でした。
一位の得票率は7割以上ですから、女性にとって重要な要素であることは間違いないといえるでしょう。女性にとっては、体調の問題や妊娠子育てなど、休暇が必要なシチュエーションが多くあります。とりやすいだけで、いろいろなことがうまく回る反面、それができないと全てが後手後手になり、あわただしくなることがたくさんあります。言葉にはありませんが、「遊び」のためではないのは明白です。
同じ質問で対象が既婚女性だとどうなるのでしょう。対象は、Woman&Crowdの会員で結婚・出産を機に離職を経験した既婚女性300人。1位は、「休日・休暇を取りにくい雰囲気がある」。以下、2位が「女性の退職率が高い」、3位が「福利厚生が軽んじられている」、4位が「待遇に男女差別がある」、5位「外部による会社の評判が悪い」、でした。
同じく、休みのとりにくさがトップだったのは、女性にとって休暇の取りやすさがいかに重要かを示しているといえます。既婚女性においては、1位の得票率が約8割にアップしているので、休暇の必要性の大きさが如実に表れた結果といえるでしょう。2位に「女性の退職率が高い」が入っていることも1位と無関係ではないでしょう。出産や子育てで、休暇を取りづらい雰囲気があり、辞めてしまった人をたくさん見てきたことに心を痛めていことが想像できるからです。
女子学生が就職先を選ぶ基準とは
では、女子学生は、どんな会社で就職先を選ぶのでしょうか。一位は「福利厚生が整っている」、ほぼ同数の2位が「自分がやりたい仕事ができる」、3位が「社風・企業理念に共感できる」、4位が「長く働き続けられる」、5位が「給与が理想的」、でした。
やはり、働きやすさに大きく影響する社内制度や就労環境を重視していることが浮き彫りなった結果といえるでしょう。この結果は、他の質問の「結婚や出産を経ても働き続けたいですか」で女子大生、既婚女性双方において85%が「そうしたい、したかった」と回答していることを踏まえれば、より納得のいく結果といえるかもしれません。
必要なのはささやかな希望の実現
こうした結果を受け早稲田大学文学学術院教授 早稲田大学ジェンダー研究所所長 村田晶子氏が次のように見解を示しています。
「30年以上学生に接してきて、会社に勤め社会に貢献したいと思う優秀な女子学生たちが、なぜ就業を継続できないのか心底疑問を抱いてきた。働きたくない会社の特長の第1位は、『休日、休暇を取りにくい』である。それは、1か月の夏季休暇がほしいなどという「壮大な願望」ではなく、『ワークライフバランスのとれた人生を送りたい』、『安心して育児休暇を取りたい』、『子どもが小さいうちはせめて夕食をいっしょに家族と取りたい』という、ささやかな希望の表れだ。それすら保障されない会社は女性たちの方から願い下げというわけだ。働くことは基本的人権。女性たちは仕事をして社会に貢献し、自己実現したいと考えている。が、女性に対する差別と旧態依然の家族像は、就業継続を支援するシステムの改革を遅らせてしまっている。女性たちが持つ能力やエネルギーはどこに向かうのか、社会は真剣に考えなければならないのではないか」。
売り上げ至上の経済合理性のみを追求する企業においては、ライフイベントでブランクが生じる女性が使いづらいのは事実かもしれない。しかし、いまや経済合理性のみで企業が社会に存在する意味は薄れつつある。そうした中においてさえ、女性が働きにくい会社であり、その原因を十分に把握できていない経営者がいるとすれば、販売戦略会議の時間など減らし、真剣に女性が働きやすい会社のあり方を議論すべきだろう。
