働き方

瓦版選定 2014働き方10大トピックス【1位~5位】

投稿日:2014年12月25日 / by 瓦版編集部

2014年の働き方をにぎわしたトップ5が決定

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☆1位から5位☆

瓦版独断の「働き方10大トピックス」。昨日の6位~10位に続き、きょうは、トップ5をお届けします。変わりゆく働き方に、2014年も様々な動きが加わり、着実に地殻変動が起こっていることを感じさせるランキングとなりました。来年の動向を占う意味でも要チェックです。

1位:YouTuber大増殖

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誰もがスターになれるチャンスが到来!

今年その活躍が目立ったYouTuber。以前からその存在は知れていましたが、今年は「新たな職業」としての側面がクローズアップされ、働き方へも大きな影響を与えるトピックとなりました。

タイミングとしては、2012年に「YouTubeパートナープログラム」がオープン化され、稼ぐツールとしての使い勝手が一気にアップ。YouTuberが増殖し、その実績が出始めたのが2014年ということで、注目度が高まったといえます。トップYouTuberの影響力は、タレントをしのぐほどで、年収1億を超えるスターも誕生しています。

YouTuber専門のマネジメントプロダクション「UUUM」も設立されました。そのコンセプトは「好きなことで生きていく。いつもどんなときも好きなことをしていきていく。可能性を最大限尊重し、それを成果に変えていく。そんなことを続けていきたい」。

誰もがそれだけで食っていけるプロになれるほど甘くはないですが、閉塞感の漂う日本にあって、そうした選択肢がある、ということだけでも希望にはなります。来年は、関連の様々な動きがより活発に行われそうです。

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2位:労働時間でなく、成果で評価

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怠けすぎ? 大事なのは成果だろがっ

働き方に関する永遠のテーマといえる労働時間問題。今年はここへ、政府が再びメスを入れました。安倍政権にとっては3度目のトライです。

「労働時間でなく、成果で評価すべし」。なぜ、そこまでこの件にこだわるのか。その理由は明白です。いつまでも是正されない長時間労働の撲滅を本気で考えているからです。昨年は、ブラック企業に対し、厳しい姿勢を打ち出しましたが、それはここに連動してきます。

「労働時間の長さは評価には関係ない」というと、「残業代ゼロにしたいのか」という反発が一斉にわき起こります。当然かもしれませんが、本質はそこにはありません。日本経済が、右肩下がりの状況にある中で、もはや労働時間の長さで評価することが無意味なっている。だから、市場原理に合わせた評価の仕方が必要である、というのが、事の本質です。

大量生産時代は、長く働くほど、たくさんのものがつくれました。それをさばけるだけのマーケットがあったのですから、適性な基準といえたでしょう。しかし、いまは、製造業においても量よりも質が問われる時代です。いかにクリエティブにアウトプットするかが重要になっています。それは24時間かかるかもしれない一方、1時間で終わるかもしれません。前者ばかりなれば、労働者の過労死が続出しますが、それは現実的ではないでしょう。新しい働き方への転換へ、大きなポイントとなるテーマとなるだけに、今後も目が離せません。

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3位:就活シーンも変革の時

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左からキャリア診断→起業レコメンド→応募。非常にシンプルだ

就活といえば、メガサイトに登録し、希望の企業へネット応募し、面接等の選考経て内定というのが、定番でした。しかし、ここ数年のその姿は大きく変わりつつあります。

全員が人事部というシステムの導入、ベンチャー限定ながら、学生が直接社長にプレゼンする採用イベント、個性や特技を最大限に活かす就活サイトやソーシャル就活の活況。新卒にもエージェントを立てる求人企業の台頭、スマホでゲーム感覚で天職にアプローチできるアプリの誕生、動画に特化した求人…など、従来の就活スタイルと一線を画す就活がひときわ目立つ一年となりました。

求人企業が、若も離職率の高さにメスを入れ、より、マッチング精度を高めることに注力したこと。2016年卒の就活解禁が後ろ倒しされたことなどにより、大きな変化が起こったと思われます。

求職者の価値観の変化も無視できません。閉塞感漂う中で、お金よりやりがいを重視する傾向が強まり、企業名だけでの選別にあまり意味がなくなったことも要因のひとつといえるでしょう。

労働市場が今後ますます流動化していく中で、就活スタイルはこれからも試行錯誤しながら大きく変化していきそうです。それは新しい働き方とも密接に関係してことになると思われます。

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4位:Iターン希望者増加

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地域活性の一環としての古民家の再生も盛んになっている

地元に帰るUターン就職に比例するように都会から田舎へ就職口を求めるIターンが、ジワジワと増え始めています。理由はいくつか考えられます。

大きな要素としては、地方と都市の差が薄まっていることといえるでしょう。ネット環境は、田舎でも充実しており、業務のみに目を向ければ、都心で仕事をするのと何の遜色も不自由もないからです。加えて、地方は、物価が安く、稼いだお金の価値が実質アップという恩恵もあります。

地方都市が、若者や労働者を呼び込むことに積極的であることも見逃せません。格安の住居や仕事も用意して、労働者を迎える地方自治体もあります。都会では、希望の仕事に就けない一方で、地方には、希望とは違っても喜ばれる労働がある。社会貢献まではいきませんが、そうした臭いに近いものがあるのも、若者が飛び出していく要素にあるのかもしれません。

企業が、あえて地方にサテライト的に支社を持つケースもじわじわ増え始めています。来年は、政府も地方の活性化に注力するようですから、この動きも連動して加速してかもしれません。

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5位:介護離職が深刻化

都内会議室

厚労省も介護と仕事の両立について議論

今年は、働く人の介護問題が大きくクローズアップされた1年でした。問題自体は、いまに始まったことではなく、ずっと以前から横たわっていました。それが、女性の活躍が注目を集めたことで、引っ張り出されるように目立ち始めたというのが今年だったように思います。

介護離職に直面しているのは、40代後半から50代。企業では管理職が多い世代です。子育ても介護も、負担は女性という印象がありますが、介護離職については、男性が多い傾向が出ています。そうしたことからも、その深刻さが、クローズアップされました。

こうなると、男女とも、脂がのっているタイミングに働き続けることが困難になる。それはつまり、企業にとって、大きな戦力ダウンを意味します。だからこそ、時間と場所にとらわれない柔軟な働き方の導入が必須である、という流れにもつながってきます。

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