働き方

社員が不健康な会社に未来はない…

投稿日:2014年4月16日 / by

health

社員の健康管理が企業にとって重要になる理由

社員の健康維持に力を入れる企業が増えるかもしれない…。経済産業省は2014年6月をめどに健康維持に関する新たな指標を策定すべく調整を進めている。背景には、増大する医療費を抑制する狙いがある。

国民医療費は、高齢化の進展もあり、年々増大。平成23年度時点で、すでに38兆円を超えている。生活習慣病の予防を促すべく、厚労省がメタボリックシンドロームの危険性を打ち出し、腹囲に基準を設けるなど対策に力を入れているが、なかなか効果はみられない。

企業においては、ブラック企業による過酷な労働実態が問題となるなど、若年者においてもその健康状態は安泰といえない状況にある。そうした中で、2012年末にローソンが、「健康アクションプラン」を打ち出し、健康管理機器の提供や健診未受診者へのペナルティを課すなど、社員の健康キープに積極的な取り組みを行う企業も出始めている。

続々登場する関連サービス

こうした状況に着目し、企業への健康増進を働きかけるサービスも増えている。(株)おかんは、添加物を使わない食品を提供するオフィスグリコの“食事版”をスタートし、減少傾向にある社食の新スタンダードを目指している。

2014年4月16日より、マッチングオーダーサプリ「Pitali(ピタリ)」(http://pitali.jp)の提供を開始したTヘルスケア(東京都目黒区、代表取締役社長:大塚健史)は、WEBでの直販をメインとしつつ、福利厚生の一環として、オフィスへの設置を検討する。

同製品は、インターネットを活用し、WEB上で利用者の体質をチェックし、個々に合わせた最適なサプリメントを提案・販売するスタイルを採用する。そこで、タブレット端末と製品をオフィスの一角に設置し、社員がそれぞれの体質のあったサプリメントを摂取することを促すことで意識を高めつつ、健康増進につなげるイメージだ。

pitali

マッチングオーダーサプリのオフィス展開も検討する大塚社長

「膨大な数のサプリメントが流通していますが、その中から最適な製品にたどり着くのは非常に困難。そこで当社は、WEBサイトでの健康チェックを通じ、東洋医学の観点で多面的にユーザーの健康状態を把握することで、必要な栄養素・サプリメントを提案・販売する形としました」と同社大塚社長は説明する。

販売するサプリメントは、全部で17種類。「DHA+EPA」、「必須アミノ酸」、「コエンザイムQ10」、「酵素」、「食物繊維」、「ビタミンB1」、「ナイアシン」など、厳選した栄養成分に土台を整える栄養豊富な天然成分(ローヤルゼリー、黒胡椒、紅景天など)を合わせて配合するなど、品質はもちろん、有効性にもこだわる。全て個包装で劣化防止や携帯性にも優れ、社内外でもスマートに摂取できるのもポイントだ。

過渡期迎える“働かせ方”

企業向けには3割引きで販売する予定で、同社は“オフィスサプリメント”という新スタイルの構築を目指す。働きながら健康になる「ワークサイズプランニング」でオフィス空間に運動機会を取り入れるイトーキのようなサービスが登場するなど、もはやオフィスは激務で心身ボロボロになる場所から、従業員が快適に働き、その上で生産性を向上してしっかり成果を出す空間へと変わりつつある。70歳定年の到来がほぼ確実な中、“働かせ方”も過渡期を迎えている…。

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