日本人ワーカーの活力は世界平均の5割以下

「これまで仕事のスキルアップをするために何かした事はあるか」（出典：2014年第一四半期ランスタッド・ワークモニター労働意識調査）

総合人材サービスのランスタッド（株）は、労働者の意識を調査する「ランスタッド・ワークモニター2014年第1四半期」の調査結果を発表した。調査から、日本の労働者が、エネルギー不足を感じていることが明らかになった。同調は、年４回、18～65歳の週２４時間以上働く方を対象に、世界33か国で実施されている。

「仕事をするエネルギーの不足」を感じている層は、日本では全体の62%と、グローバル平均の17%を大きく上回った。なかでも働き盛りでありながら、家庭では家事や介護を担う35歳以上の世代、また女性でその傾向が強いことが確認された。こうしたことからこの年代のワークライフバランスの悪さが透けてみえる。

また日本国内では、就業の前提条件となる、働く人の心身の健康維持は雇用主の責任と考える回答が、全体の56%を占めた。西欧、北米では「個人の責任」が主流であり、世界平均の12%と、日本の回答結果と大きな差がみられた。日本では、社会保険・年金制度、健康診断受診制度など、働く人の健康を促進する施策が雇用主の役割として広く認識されており、依然“会社ぶら下がり型”が主流であることが分かる。

では、ワークライフバランスが健康的なライフスタイルの為に最も大切とする層は、どれくらいいるのか。グローバルでは平均も9割超、国内でも81%と関心の高さがうかがえる結果となっている。一方で、「自己都合で会社を休むことに対し、会社から理解を得られない」との回答が、世界平均では14%、国内では2割に迫る結果となった。男女別では、グローバルでは女性の方が4ポイントほどより「理解を得にくい」と回答したが、日本では逆に男性が4ポイント高い結果となった。

こうした結果を受け、同社代表締役会長兼CEO　マルセル・ウィガース氏は「今回の調査からは、日本のワークライフバランスの課題と改善点が改めて再確認される結果となった。多くの働く人が、健康的なライフスタイルの実現にはワークライフバランスを重要視しているが、現実的には勤務先からの理解が得られず、疲労感を抱えながら働いていることがわかった。景気が上向くにつれ、雇用主は賃金などのハード面の待遇を改善するとともに、従業員が健全なワークライフバランスを実現し、高い意欲をもって勤務できる環境整備にも配慮する必要があるのではないか」と分析している。