2014年の求人動向調査

ロンドンに本社を置くマイケルペイジの日本支社 マイケル・ペイジ・インターナショナル・ジャパン（株）(東京都港区)は、2014年版の雇用・給与調査を発表した。755社の企業を対象に、求人動向についての予想に関する調査を行った。

2014年の雇用市場については、回答者の85％が、2014年の雇用市場が現在の水準よりも改善する、あるいは現状維持と回答。46％が、2014年を通して、専門スキルを有する人材が不足すると予想(前年比12％減)した。

給与については「全社員を対象に業績に応じた昇給を実施する」と回答した企業が、全体の44％、「報酬の一環として賞与を支払う」と答えた企業は89％となった。

こうした結果について同社のマネージング・ディレクター、バジル・ルルー氏は、次のように解説する。「世界第3位の経済大国である日本は、あらゆる業界の外資系企業が成長できる機会に溢れていて、それは企業の採用活動にも表れています。特にITの専門職、オンライン・ビジネスのスペシャリスト、そしてリテールスタッフの求人が好調であり、この傾向は2014年に入っても継続すると予想しています」。

雇用市場の堅調な上向き傾向は今後も続くと予想される中で、特に日英のバイリンガルスキルは、今後も多くの職種で必要となる要件にもかかわらず、人材プールの中から探し出すことは非常に困難になっている。

「日本の雇用市場では、今後も供給不足が続くため、最優秀の人材をめぐる企業間の獲得競争はますます激しさを増しています」とバジル・ルルー氏。その上で「ITとオンライン・ビジネスの拡大に伴い、専門スキルを持った人材を求めるニーズも高まっています。しかしながら、事業を拡大するために必要な優秀な人材を見つけるのに苦労をしている企業が多いのが現状です」と見通しを語った。

マイケル・ペイジは、ペイジ・グループの1部門で、世界の大手企業をクライアントに、正社員、契約および派遣社員のリクルートに特化した世界屈指の専門職リクルートメント・コンサルタント会社。ペイジ・グループは、世界34カ国にある153のオフィスを通じて事業展開している。1976年に初めてロンドンで事業を立ち上げて以来、30年に渡り求職者と経営者のマッチングを行なっている。