働く人の約8割が、プライベートの悩みが仕事に影響

EAP（従業員支援プログラム）事業を手掛けるピースマインド・イープ（株）の調査・研究機関である国際EAP研究センターが、ビジネスパーソン男女727名を対象に「ビジネスパーソンのワーク・ライフ・バランスに関するアンケート調査」を実施。その結果、生活関連の悩みが仕事に影響しているビジネスパーソンが8割近くにのぼることが分かった。

 「仕事に影響が出た生活上の悩み」を経験しているビジネスパーソンは、全体の76%に及んだ。その内、もっとも多かったのが「健康関連」（53%）。その内訳は、「睡眠問題」、「運動不足」、「不規則な食生活」が多く、日ごろの生活習慣の乱れに起因するものだった。

 30代以上では「メタボ/肥満」、「重篤な持病」、「喫煙・飲酒による弊害」が増加。これは、20代の不摂生をそのまま引きずったことによる、“代償”といえ、不健康がもたらす負の影響を表す、見過ごせない結果といえる。

 次に多かったのが、「子育て」、「お金・法律」、「介護」。これは年代が上がるにつれ、該当者が増加。特に、「介護」は40代以上で伸び率が高くなった。親の年齢も比例して高くなることから、当然の結果といえる。その内訳は、「仕事と介護の両立」、「親の生活に関する悩み」、「介護疲れ・ストレス」となった。

介護による仕事の影響においては、解決に必要な情報を得るまでに「6ヶ月以上、または継続中」との回答が7割を超え、長期を要する傾向がみられた。今後、日本の高齢化はますます深刻になることを考えると、何らかの対策をしなければ、“共倒れ”も現実になりかねない…。

 調査では、企業によるワーク・ライフバランス支援策やサービス情報の提供についても質問。「社員を大切にする会社だと思う」、「安心して働ける会社だと思う」の回答が上位を占め、企業による「ライフ」部分のサポートが、生産性の向上や人材定着などに寄与することが期待される結果となった。

ピースマインド・イープは結果を受け「企業による従業員のワーク・ライフ・バランス支援サービスの提供が、従業員の仕事に影響を及ぼすような生活上の悩みの早期解決に貢献すれば、従業員の生産性や組織への帰属意識向上、優秀な従業員の確保や離職率の低下、採用競争力の強化につながることなどに寄与すると考えられます」としている。