企業風土

離職率を劇的改善した企業がしたこととは

投稿日:2014年4月30日 / by

会社存続の危機から劇的に改善した取り組みとは

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(株)ビースタイル
企業にとって、社員の離職は大きな痛手となる。若者の離職率は下がる気配がない。そうした中、離職率が20%にまで高まった会社の危機的状況を3年で8%に改善し、社員の活気を取り戻した企業がある。人材サービス業を営むビースタイルだ。一体何を行ったのか。そのプロセスに迫った。

なぜ社員大量離脱が起こったのか

リーマンショックによる景気低迷が直撃した2010年前後、同社の経営は苦境に立たされていた。この危機は社員一丸で乗り越えたが、直後に本当のショックが同社を襲う。社員の大量離脱だ。

離職率低下への施策を語る宮内氏

離職率低下への施策を語る宮内氏

「本当に苦しい時期でしたが、社員が一丸となり、ピンチを乗り越えることができました。ところが、『危機を乗り越える』という共通目標を失うと、一気にバラバラになってしまいました。いま振り返れば、しっかりとしたビジョンがなかったことで団結力がうわべだけのものになっていたのかもしれません」と同社常務取締役の宮内修氏は振り返る。

「会社の危機を救う」。危機当時の共通目的として、全員が一丸となれたのは、それが誰にとってもモチベーションとなるものだったからだ。裏を返せば、とにかく必死に売り上げを上げることのみが、原動力だったということである。

ビジョンの見直しから改革をスタート

危機を回避すれば、それに安堵する同僚の顔がなぜかたるんで見えてしまう。売り上げを重視するあまり、判断基準が数字に偏ってしまったのかもしれない。そこで、同社では、改めてビジョンを見直すことに着手。組織としての求心力となる共通の目標として、それまでにあったビジョンをもう一度じっくりと練り上げ、リニューアルした。

勉強会や意見交換など、コミュニケーションの場を会社側が積極的に提供する

勉強会や意見交換など、コミュニケーションの場を会社側が積極的に提供する

何より重視したのは、ビジョンを具現化するための行動指針だ。掲げるビジョンが立派でも行動が伴わなければ絵に描いた餅。キーワードは「コミュニケーション」だ。離職率が大きく高まった当時、最も欠けていたのが社員間のコミュニケーション。伝達不全が、組織を腐らせ、崩壊へ進ませる。苦い経験をフルに活かした。

「同僚とのコミュニケーションは本来なら自然に発生すべきもの。しかし、仕事に追われる毎日の中では、なかなか難しい現実がある。無理やりにでもつくることで、結果的にはガス抜きになり、問題の発生を事前に防ぐことにつながる」と宮内氏は説明する。

全方位コミュニケーションの実現で風土刷新

女性の働き方を研究する会合もある

女性の働き方を研究する会合もある

タテ、ヨコ、ナナメ、エン。同社が実行するコミュニケーションは、360度全方位だ。実現のための工夫は、細かく設定された。感謝の気持ちを表す「バリューズアワード」、幹部に率直な意見を全員が伝える「全社日報」、マネージャクラスとのランダムな1対1面談「1ON1」…。昨年からは、運動会も取り入れられた。いずれも上下関係は関係ない。

時間こそ会社が設定するものの、社員間のコミュニケーションを拒絶する人間はいない。次第に組織全体に各社員の思いが行き渡ると、形骸化しがちな制度が一転、社員にとっての有効な施策に生まれ変わる。選択式時短勤務制度や午前・午後6時-9時には家に居ようという「69ファミリーシフト」、「新規事業プランコンテスト」…など、社員のやる気やワークライフバランスに配慮した施策が能動的に活用され、さらに活性化につながるという好循環が生まれる。

改革で見えてきた意外な成果と目指すべき方向

風土改革の実行にあたっては、やりがいがあるといわれるような多くの企業をヒアリングした。そこで分かったのは、「地道に積み上げていくしかない」というごく当たり前の結論だった。空気の入れ替わった同社の離職率は大幅にダウンした。だが、目指すのは「居心地のよさ」や「働きやすい」会社ではない。ビジョンの先にある、オリジナルなサービスで社会に影響力を与える会社だ。

「まだ道半ば」という同社だが、そのビジョンは着実に浸透しつつある。注目すべきは、ビジョン重視に切り替えたことで売り上げもアップした点だ。売り上げを追求すると、人が離れ、組織が脆くなる。ビジョン実現を追求し、人が定着すると売り上げが伸びる。両極端の方向性から導き出される反転する結果に、これからの時代、企業が目指すべき新たなスタンダードのヒントが詰まっている。

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