業務改善がうまくいかない3つの理由

業務上の改善・改革すべき問題を意識できているか（出典：日経BPコンサルティング「業務改善・改革に関する調査」）

改善すべき業務があってもうまくいかない。そうした声はよく耳にする。一体何がプロジェクトを阻害するのか。（株）日経BPコンサルティング(所在地：東京都港区、代表取締役社長：戸田 雅博)は、「業務改善・改革(※1)に関する調査」（2013年11月実施）の結果をこのほど公開。そこから、阻害要因の輪郭が見えてきた。

調査は、主任以上の役職者が業務改善・改革にどのように関わっているのか、プロジェクトを阻害する要因は何か、を明らかにする目的で行われた。なお、この調査における、業務改善・改革とは『事業が成長していくための既存商品・サービスの改良や効率的に提供する施策』と定義されている。

そもそも主任以上は、どの程度改善・改革について認識しているのか。この質問に対しては、95％が業務上の改善・改革すべき問題を認識していることが分かった。その一方で、その内容や大きさについて理解しているのは、35%にとどまった。

では、業務改善・改革業務はどのように進めるのか。大きく、「実行主体」と改革の「進め方」に分けて比較すると、「実行主体」では現場主体がトップダウンより支持された。「進め方」では、一気に進める改革はどちらかというと否定され、実現性を意識した推進が支持を集めた。

プロジェクトを進める上での問題点についてはどうなのか。(1)立ち上げ、(2)方向性検討、(3)実行、(4)評価のいずれのステップにおいても「複数部署や組織が横断的に連携して取り組むことができない」が4割台と高く、共通の問題となっている。加えて、施策実行以降のステップでは「施策を実行する人材が不十分」との回答も多い。

業務改善・改革に取り組む目的を上司が明確に伝えているか（出典：日経BPコンサルティング「業務改善・改革に関する調査」）

上司と部下の関係によって業務改善・改革の取り組みに影響はあるのか。「上司が明確に伝えており、その目的を関係者全員が理解している」は半数弱に留まる。では、そうした目的の伝達状況によって、プロジェクトにはどのような影響があるのか。やはり、その内容が周囲に理解されているほど、プロジェクトは予定通りに進みやすい結果となっている。

同社ではこうした結果を受け「企業は業務改善・改革に取り組む機会が多く、そこではITが重要な役割を果たすとの認識が浮かび上がりました。『組織横断的に取り組めない』ことが障害となっており、上司と部下のコミュニケーションもプロジェクト成功に影響を与えていることが明らかになりました」と分析している。